「BATH」と聞いてピンと来ないとヤバイ

bath

BATHをご存じだろうか。

そう、風呂

という意味…ではない。

これは中国版「GAFA」なのだ。

GAFAと言えば
・Google
・Amazon
・Facebook
・Apple
の頭文字で、ITで世界を抑えるアメリカの巨大企業群で、経済に詳しくない人でも知りうる有名な略称となってきた。
しかしそのアメリカをもってして、抑えられない市場がある。中国である。

中国人と言えば地球人類の4人に1人である世界最大のコミュニティにして市場。

そんな中国は自国主義を掲げており、人口を生かして特に欧米系のIT企業を封鎖して独自の規格、独自のアプリ、独自のシステムで成り上がった国だ。

ITの世界では、国家の法律や検閲を使えば、保護貿易同然の行為もできてしまう。

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BATHとは

・Baidu バイドゥ
・Alibaba アリババ
・Tencent テンセント
・Huawei ファーウェイ

の頭文字だ。

バイドゥは検索エンジン、アリババはオンラインマーケット、テンセントはSNS、ファーウェイはハードウェアの企業である。

見ていただければ分かる通り、すべてGAFAに対応した中国企業なのだ。
グーグルとバイドゥ、アリババとアマゾン、テンセントとフェイスブック、ファーウェイとアップル…見事に重なっている。

これは中国が欧米企業を締め出し、欧米企業をコピーし、そこまで洗練されていなくともライバルが排除された環境で育つことができたことで育ったとも見て取れる。

ところが最近になって、中国は独自に技術を進歩させ、元ネタとなったであろうGAFAを追い抜かんとする急成長をしている。
それどころか、なんと中国企業をむしろ米国企業がコピーして「後追い」になっている例すらある。

例えばGoogleが提供しているYoutubeは中国企業のバイトダンスが提供するTiktokの流行りを見て、短時間動画投稿機能を採用したりである。

まだ市場規模で言えばGAFAが圧倒しているとはいえ、その成長速度でいえば、いずれ中国が覇権を取ることになる。すでに米国が中国を警戒したり、中国アプリを真似し始めているのが、その現れであるかもしれない。

特にファーウェイは米国企業を多く喰っている。5Gに関連する特許技術の数は世界一と、5G技術では他を圧倒している。中国は少し前までアメリカ企業をなんとかして抑えていたのが、今度は逆に米国がファーウェイに対して「まった」を掛ける事態となっている。

中国はもう「後追い」じゃない?

細かく見ていくと、少々事情が複雑になっている。

中国とアメリカはスタートアップ企業やユニコーン企業の育成がうまく、多数現れて大成長する地盤がある。古い大企業が支配する日本とは大違いなところがある。その分、勢力の入れ替わりはとても激しく、いつでも不安定だ。

Baiduだが、最近は急速な失速に見舞われている。
依然として中国マーケットでは1位だが、Googleと直接対決するに至り、特にマッピング技術等で遅れを取り、2019年第一四半期には50億円の赤字となっている。

結局、Googleの後追いを繰り返した結果、Googleの二番煎じとなり、成長に陰りが生じたのだ。
ただコピーして中国人の市場を抑えればなんとかなる時代はもう終わっており、独自の技術革新をもってアメリカ企業を実力で抜く勢いと気概がないと、やっていけないことを示している。

一方で他の3企業はもうコピーではない、独自の技術や、世界最先端のサービスを行うに至っている。
テンセントのWechatは世界最大のアプリ収益を得ている。これはミニアプリを駆使して中国の生活すべてを包括できるようなサービスを展開しているからで、アメリカもこれの規模は真似できていない。

ファーウェイはトランプ大統領との「貿易戦争」で示されたように、世界最先端の通信技術を持っている。

アリババは単なるアマゾンの後追いではなく、スマートシティや物流効率化などの事業に手を出し、そちらへもかなり高い熱量を持っている。

ただコピーで生きてるだけだろうと見くびることなかれで、中国はGAFAに本当の意味で対抗できる企業が登場してきているのだ。

さらにTMDやピンドゥオドゥオなんかも頭角を表し出している

https://docs.google.com/presentation/d/1DVsBCJ5feJxsJLYYJwS2ca2xpuI9uVtu/edit#slide=id.p2

この流れをどう見るか、どう生かすか、考える時が来ている。

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筆者プロフィール

teatime

編集長 例のりす

決済を利用するすべての人へのメディア「UP College」の編集をしている人。なんでも興味を持ってしまい、広く浅くを通してしまって何かと手に負えなくなっている。

対象がインドア・アウトドア問わずなのでコロナ自粛生活だろうと解禁されようと相変わらず時間が足りていない。

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